日本農業における産消提携の現代的意義－社会関係の再構築と自給の社会化－

1961年に成立した農業基本法以降の農業の近代化が与えた影響を分析し、日本農業が食と農の乖離という課題を抱えていることを明らかにするとともに、同時代に展開した有機農業運動が取り組んだ生産者と消費者をつなぐ産消提携の役割を検討した。そのなかで、埼玉県比企郡小川町で有機農業を営む霜里農場を事例として取り上げ、食と農をつなぐ産消提携が生産者と消費者の関係性を豊かにしていることを明らかにした。

修士論文（明治学院大学）