「環境配慮型業績評価手法の機能と展開」
第9回環境経済・政策学会大会(於:広島大学)
本報告では環境配慮型業績評価活用の実態を明らかにした上で、手法の機能(インセンティブ機能)を高める3つの手段(①適度な評価基準値、②部門間の競争を促進するスキーム、③人事・報酬システムとの連動)の充足性について明らかにした。事例企業は、キヤノン,ソニー,大阪ガス,リコー,シャープ,松下電器産業である。これらについて、分析した結果、ソニーや大阪ガスが機能を充足させていることが分った。