「日本企業における環境配慮型業績評価手法の展開」（査読付き）

本論文の目的は環境配慮型業績評価手法の改編の形態・意義を明らかにすることである。キヤノンは、評価的インセンティブ、パナソニックは物質的インセンティブを中心としたシステム構築をしていることが分かった。パナソニックの事例は、シンプルな指標による管理の方が従業員の意識や行動に結びつきやすいということを示唆し、キヤノンの事例は、物質的インセンティブは有限性が高いのでその他の多様なインセンティブの開発重要性を示唆していた。

『社会関連会計研究』(日本社会関連会計学会）第22号。