本稿では大和ハウス工業を事例に、企業内外における環境マネジメント・コントロール・システムの統合可能性について検討した。先行研究の再検討をふまえて統合化に向ける推進プロセス・モデルを提示し、事例の実態を分析した。大和ハウスはサステナビリティ・レポートと統合報告書の作成プロセスにおいて，経営現場への丁寧なヒアリング調査を通じたコミュニケーションを重視している。これによって①社外へより現実的な報告書の作成・開示と，②社内における通常の経済活動と社会環境活動を統合することの価値（統合思考）の伝播をねらいとしていた。そして同レポートと報告書にもとづいて展開したコミュニケーションの内容と改善点を構成員にフィードバックしていた。こうした実践は環境目標斉合性（Environmental Goal Congruence）を高めるものとして評価できる一方，企業構成員の統合思考の醸成と浸透が今後の課題として残されていた。本稿の貢献点は，理論的に導出した推進プロセス・モデル（①双方向→②信条→③腹落ち→②信条→①双方向）の有効性を企業事例で検証し，先進事例の現状と課題を明らかにした点である。
