有形財とサービスの綜合概念に関する論考－トータル・プロダクトの創成とマーケティングの対応(1)

今後の新マーケティング時代を展望する際、トータル・プロダクト（TP）論も新展開の模索期にあるため、企業がTPを創成する際の概念基盤たりうるよう、特にソフト化・サービス化への高度対応や環境問題深刻化への対応に配慮して有形財とサービスの綜合という切口から、新しいTP概念を提起した。

『企業診断』第37巻2号、 (株)同友館