様々な生産活動において発生する浪費が、生産原価に影響を及ぼしている。会計上で浪費を測定し、これを当事者に報告することにより、浪費を排除することが可能となる。浪費を管理可能性の観点から、回避不能な浪費と回避可能な浪費とに区分することが効果的である。回避不能な浪費については、管理の対象外とするか、根本的な経営構造改革を必要とする。一方、回避可能な浪費は、管理の対象とされ、原価責任が追及されることになる。浪費についての伝達用具として、利用目的に適合した浪費報告書が活用されるべきである。(pp.85-88)