「環境配慮型業績評価手法の展開」
第15回環境経済・政策学会大会(於:名古屋大学)
本報告の目的は環境配慮型業績評価手法の改編の形態,意義及び原因を明らかにすることである。キヤノンは、評価的インセンティブを中心としたシステム構築を行い、パナソニック,リコー,ソニーは物質的インセンティブを中心としたシステム作りをしている。後3者の事例は、シンプルな指標による管理の方が有効であることを示唆し、前1者の事例は、物質的インセンティブは有限性を持つので,その他のインセンティブの開発重要性を示唆していた。