"Corporation that promote” Environmental Protection and "Universities that teach" it : Their Efforts and Possibility of the Development  

2019年度環境情報科学研究会発表大会

本報告は、3社の企業担当者と共に環境保護を推進する企業と本学の取り組みとを事例とし、それらの企業と本学が互いに刺激しあい、その関係の中で環境保護の意味とその可能性を論じた。
企業は佐川急便株式会社、イオン株式会社、三菱ケミカルアクアソリューションズ株式会社であり、それぞれの企業の持つ経営形態が環境保護を推進するに値する可能性を提出した。
そして本学では、SDGsに依拠したエシカル消費教育を報告したが、ここで重要な点は、それぞれの3社の業態の違う環境保護の視点と本学のエシカル消費教育の環境保護の視点が本質的に一致した点である。それは正に環境保護の普遍性を担保するものであり、本学のアクティブラーニングの正当性を論証するものと考える。
（共同報告者：今井重男）